テレネットの強み

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なぜ当社がNo.1なのか header
常にお客様目線 永続的な品質改善 サービス業である自覚 創業20年の蓄積されたノウハウ
徹底した現場教育 コストパフォーマンス ISMS/Pマーク認証保持_情報セキュリティ保持 グローバル展開

常にお客様目線

お客様とは弊社のサービスをご利用いただくクライアント様でもあり、そのクライアント様に注文電話などを行うエンドユーザーでもあります。

クライアント様からご指示頂いたことを遂行するのは当たり前であり、クライアント様が求めているのは何なのかをクライアント様目線で考えています。

・売上を上げることなのか
・CSを上げることなのか
・コストパフォーマンスを優先されるのか

どのような対応をしたらエンドユーザーがクライアント様のファンになっていただけるのか。
エンドユーザー目線で電話応対することでより高い応対品質を実現しています。
そのようなクライアント様目線やエンドユーザー目線を常に意識しています。

永続的な品質改善

良いコミュニケーションは、すべての「満足」「笑顔」「感謝」をつくる第一歩。

お客様との会話において、すべてのトークに「意味」があります。
傾聴だけではなく投げかけるトークの質により、さらに良いコミュニケーションを成立させることだと考えます。
コミュニケーターは、お客様が伝えたい事が伝わったという感覚、会話のキャッチボールができた事で得られる「機械ではなく人との対話」ができたという満足感や人の温かさを感じて頂く事を目指して品質改善を繰り返しています。

『おもてなし』の精神を基本理念としたサービス提供を行い心と心をむすびつけます。もともと、「もてなし」の語源は、「モノを持って成し遂げる」という意味。「モノ」をもって成し遂げた結果、得られる物は『感動』テレネットでは、この『感動』をクライアントの成長、市場への価値の伝道・価値の理解・価値の共有、市場との関係構築と、とらえます。
テレネットは、「おもてなし」の実現力をもとに感動を創る企業として成長していきます。

サービス業である自覚

人と人、心と心を結ぶテレネットだからこそ、ご提供できるサービスがあります。
テレネットでは、企業様の業績アップのお役に立てるように、コンタクトセンターを中心に“おもてなし”の心で各サービスを展開しております。

テレネットでは、コンタクトセンター業務はサービス業・接客業であると考え、クライアントに代わってエンドユーザーと接しています。

「サービス業である」という目線で培ってきたノウハウが「心と心を結ぶ」コミュニケーション力を生みだします。
コミュニケーション力の強がより良く商品訴求や情報収集を実現し、お取引企業から「売上を創る企業」として選ばれています。

創業20年の蓄積されたノウハウ

携わる案件実績を積み上げて今のテレネットを作りました。 貴重な財産・テレネットノウハウの源。
テレネットはクライアント企業の抱える課題を解決する為に、試行錯誤を繰り返しながら独自でサービスを開発してきました。
まさにクライアント企業と二人三脚で進んできました。
今や取引企業数は約700社。過去に携わった企業は3000社以上。

全てのクライアントに真摯に対応した結果、多種の業種に対応できるノウハウを得ることができました。

徹底した現場教育

お客様のCS向上を目的として、20項目で構成された電話応対品質基準を設けています。

採用の段階からスキルの高いスタッフを選別するとともに高いコミュニケーションスキルに加えてスムーズかつ応用が効く力を身につける教育を行っています。適宜、コミュニケータの品質をチェックすることで、応対品質を尊守。

KPI目標⇒管理体制構築・研修実施⇒KPI測定⇒フィードバック

コストパフォーマンス

案件規模に関わらずコストパフォーマンスを発揮しています。
クライアント様の案件ごとに最適なプランを用意することで、クライアント様からコストパフォーマンスの評価を得ています。

ISMS、Pマーク認証保持情報セキュリティ管理

プライバシーポリシーでもあるプライバシーの保てないコンタクトセンターには明日はないという考えのもと行動してきました。
漏えいが起きないためのインフラ整備はもちろんのこと、個人情報や営業情報事故原因で大部分を占める「人間の悪意による漏えい、流失」を防ぐためにも代表、役員はもちろんのことアルバイト、パート全従業員で意識を高めています。

グローバル展開

英語対応することがグローバル対応ではありません。
現地の文化を理解し、現地の従業員を尊重することで初めてグローバリゼーションの入り口に立てます。

日本流を愛情なしに行わせることは一切していません。
日本で英語を話せる人をそろえるだけのことはしていません。

テレネットはアメリカや中国、フィリピンのそれぞれで現地スタッフと一緒に組織を作っているからこそ、日本流テレネットサービスを展開しています。